VOL.2015-23
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日本経営工学会 メールマガジン
2015年12月1日 VOL.2015-23
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■ 目次
事業市場研究部門:第9回 日本企業の再興とMOT研究会
12月19日(土)開催案内
神奈川大学 工学部 経営工学科 専任教員公募
公立大学法人秋田県立大学 教員募集要項
▼ 事業市場研究部門・日本企業の再興とMOT(オープン型)研究プロジェクト
第9回 日本企業の再興とMOT研究会 12月19日(土)開催案内 ―――――――――
主査 西村 泰一
MOTは「技術に立脚する事業を行う企業・組織が持続的発展のために、技術が持つ可能性を
見極めて事業に結びつけ、経済的価値を創出していくマネジメント」(経済産業省資料
“MOT”(2004年9月))と説明されています。言葉を変えていえば、研究開発の成果を
いかに利益に結び付けるかと言う事でしょう。
このMOTを実企業の中でイチから構築され、成果を上げられた事例を中心にマネジメント
システムがどうなっているのか等を考えてみたいと思います。
今回は、40年余に及ぶ大手企業におけるMOTの仕組み作りに取組まれた貴重なご経験、
そして20余年に及ぶ大学でのMOT講義や大学経営からの知見をお持ちの講師を招き、
試行錯誤のご体験とその過程で参考にした多くの研究開発に関する調査研究事例の
考察をお聞きし、参加者の方々と議論・共有化したいと考えています。
テーマ:「イチからのMOT」
-会社が苦しいときに助けになるR&Dの仕組みを作れ・・・T社が15年かけて創り上げたもの-
講演者:原 陽一郎 様 (株)東京創研取締役会長
(元:東レ(株)理事、(株)東レ経営研究所社長、前・長岡大学学長、前・研究・技術計画学会会長)
内容紹介:
MOTが注目されるようになった背景としては、1.市場環境の変化が急激で新製品・新サービスの
成功が企業業績に大きな影響を与えるようになったこと、2.企業経営の中で研究開発費の支出が
増大し設備績に大きな影響を与えるようになった、3.企業経営の中で研究開発費の支出が増大し
設備投資に匹敵する規模になった、4.研究開発のパフォーマンスすなわち研究開発費の経済効率が
低下しつつある等があげられます。
そこで、まさにこのような背景の中、講師の企業人時代にご体験された「MOTの開拓者」としての
実体験を通じて培われた知見をご紹介いただく事で「経営戦略と研究開発の一体化を実現する
マネジメントシステム」の一端をご紹介いただきます。
そして、参加者の方々の実体験、知見との共通点・差異点等について活発な意見交換をしたいと思います。
現役企業人、企業人OB、学校関係者、学生の方のご参加をお待ちしております。
会場:新宿西口 工学院大学28階第2会議室
会場アクセス : http://www.kogakuin.ac.jp/map/shinjuku/index.html
時間:2015年12月19日(土)13時30分~16時30分 (受付は13時より)
参加費:1,000円(領収書を発行いたします)
参加申込:開催日2日前までに、お名前、ご所属、を次のアドレスに要連絡。
taiichi.nishimura@hoya.com
MOT研究部会ホームページ
http://www.geocities.jp/motbukai/
▼ 神奈川大学 工学部 経営工学科 専任教員公募 --------------------------
神奈川大学 工学部長
林 憲玉
1.学部学科等 工学部 経営工学科
2.専門分野 人間工学分野
3.担当科目 人間工学Ⅰ、統計的品質管理、信頼性解析、品質工学および
大学院における関連専門科目
4.職 名 教授または准教授
5.人 員 1 名
6.応募資格 博士の学位を有し、教育・研究に対して十分な能力と熱意のある方
経営工学分野の博士の学位をもつ方が望ましい
7.提出書類 (1)履歴書(写真貼付) (本学所定書式)
(2)教育研究業績書 (本学所定書式)
(3)主要論文の別刷(数編,コピー可) 1式
(4)将来の研究・教育に関する抱負(2000 字程度)1部
(5)推薦書 1部
* 提出書類リストを添付してください。
* (1)履歴書及び(2)教育研究業績書の書式は
http://www.kanagawa-u.ac.jp/employment/professor/fulltime/
からダウンロードしてください。
* 日本国内に在住の外国籍の方は「外国人登録証明書、在留カード、特別永住者証明書、
又は 住民票」の写しを添付してください。
* 博士の学位取得者は学位授与(博士)証明書又はその写しの提出を求めることがあります。
* 選考の過程で健康診断書の提出を求めることがあります。
8.応募締切日 2016 年1月 6 日(水) 必 着
9.選考方法 (1)書類審査
(2)必要な場合は面談の機会を設ける
10.採否通知 2016年2月下旬までに採否に関する通知をします。
11.採用予定日 2016年4月1日
12.書類提出先 〒221-8686 横浜市神奈川区六角橋3丁目27番1号
神奈川大学学長室気付 工学部長 宛 Tel.045-481-5661(代)
(注)封筒の表に「経営工学科 人間工学分野 専任教員応募書類」と必ず朱書きし、 書留便にて
送付してください。
原則として応募書類は返却いたしません。返却を希望される方はその旨明記してください。
13.問合せ先 同上
▼ 公立大学法人秋田県立大学 教員募集要項 --------------------------------
秋田県立大学 システム科学技術学部
経営システム工学科 木村寛
秋田県立大学の木村寛と申します。
本学システム科学技術学部経営システム工学科では「経営数理」分野に関わる
助教1名の公募をしております。
詳しくは以下のURLをご覧ください。
http://www.akita-pu.ac.jp/file_out.htm?serial_no=2173
応募締切は平成28年1月8日(金)必着です。
ご興味をお持ちの方は奮ってご応募くださいますよう
よろしくお願いいたします。
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■ 日本経営工学会メールマガジンは,原則月2回(1日,15日)配信いたします.
なお次号 VOL.2015-24 は 12/15 を配信予定日といたします.
■ 掲載記事について
掲載依頼があった記事については,原則的に投稿をそのまま載せています.詳
細については各記事の投稿者または連絡先へお問い合わせください.
■ 投稿要領について
下記URLをご参照ください.
https://www.jimanet.jp/wp-content/uploads/mailmagagine_post_rules.pdf
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会員情報に基づいて登録されたメールに配信しておりますが,メール配信が不
要な場合は,配信停止の旨を下記までご連絡ください.
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ましても対応できませんので予めご了承ください.
※ 不明な点,お困りの点などございましたら,下記までお問合せください.
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日本経営工学会 第33期庶務委員会 メールマガジン担当
庶務理事 篠田 心治(成蹊大学)
庶務理事 松林 伸生(慶應義塾大学)
庶務委員長 西岡 久充(龍谷大学)
庶務委員 市来嵜 治(慶應義塾大学)
庶務委員 肥田 拓哉(青山学院大学)
庶務委員 飯田 哲也((株)BARREL PARTNERS)
事務局 正宗・深津(国際文献社)
〒162-0801 新宿区山吹町358-5 公益社団法人 日本経営工学会 事務局
TEL:03-5389-6379 FAX:03-3368-2822 E-mail:jima-post@bunken.co.jp
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