VOL.2015-19
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日本経営工学会 メールマガジン
2015年10月1日 VOL.2015-19
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■ 目次
2015年秋季大会のご案内
事業市場研究部門: 第8回 日本企業の再興とMOT研究会
11月28日(土)開催案内
投稿論文の査読フローの一部改正につきまして
協賛会議・関連会議のご案内
公益財団法人 電気通信普及財団からのお知らせ
平成27年度研究調査助成募集について
※数名の会員の方から前回のメールマガジン(2015年9月15日VOL.2015-18)が
届いていないとのご連絡を頂いております.もし同様の現象が起こっている方
がいらっしゃましたら,現状把握のため,日本経営工学会事務局までご連絡く
ださいますようお願い申し上げます.
2015年9月15日号(VOL.2015-18)のメールマガジンにつきましては,学会ホー
ムページからご覧いただけます.
http://www.jimanet.jp/membership/mail-magazine/backnumber2015/vol-2015-18
▼ 2015年秋季大会のご案内----------------------------------------------
大会委員会
大会への参加・発表申込はすべて学会ホームページから行うようになっております.
ご注意下さい.
【大会概要】
・会期:2015年11月28日(土)~11月29日(日)
・会場:金沢工業大学扇が丘キャンパス 7号館
〒921-8501 石川県野々市市扇が丘7-1
アクセスは以下のHPをご覧ください.
http://www.kanazawa-it.ac.jp/about_kit/ogigaoka.html
・組織委員長:武市 祥司(金沢工業大学)
・大会テーマ:「地方創生を目指した産学連携の試み」
・基調講演 講師:山田修路氏(参議院議員)
・特別講演 講師:鵜澤 潔氏(金沢工業大学革新複合材料研究開発センター)
・主催:北陸支部
・事前参加申込手続き:2015年8月6日(木)~10月29日(木)(入金締切11/6(金))
事前参加申込の参加費
正会員 10,000円,学生会員 5,000円,
非会員(一般) 13,000円,非会員(学生) 8,000円
期日までに参加費の支払いを済ませてください.支払いがない場合は当日申し込み参加費となります.
※入会予定(一般)または入会予定(学生)でお申し込みされた方は、10月29日(木)までに入会申請、
11月6日(金)までに入会費用をお振込みください。
各期日までに入会申請と入会費用お振込みが確認出来ない場合には、大会参加費は非会員価格が適用されます。
学会当日参加を申し込み場合は参加費は1,000円高くなります.
正会員 11,000円,学生会員 6,000円,
非会員(一般) 14,000円,非会員(学生) 9,000円
名誉会員の方は,研究発表会参加は無料ですが,ネットワーキング参加の場合は
参加費2,000円が必要となります.ご理解の程よろしくお願いします.
なお,ネットワーキング参加費は当日受付でお支払いください.
・予稿集原稿の投稿手続き
2015年8月6日(木)~10月5日(月)
発表原稿は投稿受付の締め切りまでHPから差し替え可能となっております.
詳細につきましては,HPが随時更新されますので,そちらをご確認ください.
http://www.jimanet.jp/activities/meeting
研究プロジェクト・支部などで,通常の発表の枠外で行事を
企画されている場合は大会委員会までご一報下さい.
※ 研究部門OSに関しては大会ヘルプデスク
にお問い合わせください
▼ 事業市場研究部門・日本企業の再興とMOT(オープン型)研究プロジェクト
第8回 日本企業の再興とMOT研究会 11月28日(土)開催案内----------------------
主査 西村 泰一
その昔「大学バブルの時代」・・・大量の学生がいて、就職も悪くない時代、大学は通過点であったりした時代がありました。
主査の私も、その頃に学生時代を過ごしておりました。ところが今は、そうではなく、学生が教師を評価する時代、学生も
授業料の対価を学校に求める時代、学生と教師が師弟関係に縛られない時代へと変わってきています。
現在、日本に蔓延する閉塞感は、外部や内部の環境変化の激変で、過去の成功体験がもはや通用しなくなっている事、時代
遅れになった成功体験者が後を継ぎ、それまでの成功体験をベースにしたようなアドバイスや改革を行いがちな事によって、
ますます事態を悪化させていくというリスクも感じられます。
今回の研究会では、大手企業・大学での豊富な勤務ご経験をお持ちの講師を招き、独自の人材活用術についてお話いただきます。
そして講師から見た今後の日本企業の再興の道について、参加者の方々と議論をしたいと考えています。
テーマ:(仮)「シリコンバレーに学ぶ人材活用術」
講演者:瀬領 浩一 様 エスエスケン 代表
金沢大学 先端科学・イノベーション推進機構 産学官地域アドバイザー
内容紹介:
中村修二氏のインタビューに「日本を変えたければ、西海岸に 来たらいい」と言う記事がありました。アメリカの情報・
通信産業のメッカであるシリコンバレー、そこでは秩序の破壊ができるような人材となるために、実務を通じて新しい
未来を切り開く事業が次々と生まれてきています。
今回は、何度も語られてきたシリコンバレーを参考に、日本でベンチャーを起こす方法がないものかを考えたいと思います。
中でも、自らを変えていくための人材活用術について持論を提示し、併せてイノベーションを志す人が必要とする風土・
支援環境についても議論をしたいと思います。
現役企業人、企業人OB、学校関係者、学生の方のご参加をお待ちしております。
会場:新宿西口 工学院大学28階第2会議室
会場アクセス : http://www.kogakuin.ac.jp/map/shinjuku/index.html
時間:2015年11月28日(土)13時30分~16時30分 (受付は13時より)
参加費:1,000円(領収書を発行いたします)
参加申込:開催日2日前までに、お名前、ご所属、を次のアドレスに要連絡。
taiichi.nishimura@hoya.com
MOT研究部会ホームページ
http://www.geocities.jp/motbukai/
▼ 投稿論文の査読フローの一部改正につきまして ----------------------------------------
論文誌編集委員会
第33期論文誌編集委員会におきましては,査読品質の向上と手順の簡素化を図ること狙いとして,
論文投稿規則第5条1に則り,従来の査読フローを一部変更して,査読を実施して参りたいと思います。
詳細内容につきましては以下(学会ホームページ)をご参照ください。
ご理解とご協力を何卒宜しくお願いを申し上げます。
http://www.jimanet.jp/wp-content/uploads/20150929_peer_review_flow.pdf
▼ 協賛会議・関連会議のご案内 ----------------------------------------
国際渉外委員会
1 開催日:2015年11月22日(日) 14:10~17:45
会議名:経営関連学会協議会 第8回シンポジウム
会場:明治大学駿河台校舎
http://www.jfmra.org/
2 開催日:2016年10月20日(木)~22日(土)
会議名:日本情報経営学会主催
Asia Pacific Conference on Information Management 2016
会場:シェラトン ハノイ ホテル(予定)
http://www.jsim.gr.jp/apcim2016/
その他の協賛会議・関連会議については、下記URLをご覧ください。
http://www.jimanet.jp/activities/event
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公益財団法人 電気通信普及財団からのお知らせ
平成27年度研究調査助成募集について
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■概要
公益社団法人 電気通信普及財団では,平成27年度研究調査助成について下記
のとおり募集します。
■対象分野
情報通信に関する法律,経済,社会,文化的な視点からの研究調査
(平成26年度における研究テーマ例)
・レビューデータを用いたネットユーザの推奨行動に関する予測モデル構築研
究
・ポスト・メディア融合時代におけるメディア制度改革の方向性-北東アジア
地域におけるOTT-V市場形成に着目して
・パブリック・ビューイングの日独比較研究-複合メディア環境における「メ
ディア・イベント」に関する理論構築に向けて
■応募資格
個人,共同研究組織,法人のいずれでも可(ただし,大学生,大学院修士課程
及び過去通算5年以上助成を受けた方等は,申込みをご遠慮ください。)
■助成金額(平成26年度実績)
1件当たり30万円~150万円 平均91万円
なお,採択件数は85件,助成金額は7,739万円
■募集期間
平成27年11月1日~11月30日
■問い合わせ先
公益財団法人 電気通信普及財団 事業部
電話:03-3580-3411
E-mail:jigyoubu@taf.or.jp
詳細につきましては,下記ホームページをご覧ください。また,申込書の様式
もダウンロード可能です。
http://www.taf.or.jp/
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■ 日本経営工学会メールマガジンは,原則月2回(1日,15日)配信いたします.
なお次号 VOL.2015-20 は 10/15 を配信予定日といたします.
■ 掲載記事について
掲載依頼があった記事については,原則的に投稿をそのまま載せています.詳
細については各記事の投稿者または連絡先へお問い合わせください.
■ 投稿要領について
下記URLをご参照ください.
http://www.jimanet.jp/wp-content/uploads/mailmagagine_post_rules.pdf
■ メール配信停止について
会員情報に基づいて登録されたメールに配信しておりますが,メール配信が不
要な場合は,配信停止の旨を下記までご連絡ください.
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※ 本電子メールにつきましては配信専用となっております.ご返信いただき
ましても対応できませんので予めご了承ください.
※ 不明な点,お困りの点などございましたら,下記までお問合せください.
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日本経営工学会 第33期庶務委員会 メールマガジン担当
庶務理事 篠田 心治(成蹊大学)
庶務理事 松林 伸生(慶應大学)
庶務委員長 西岡 久充(龍谷大学)
庶務委員 市来嵜 治(慶應義塾大学)
庶務委員 肥田 拓哉(青山学院大学)
庶務委員 飯田 哲也((株)BARREL PARTNERS)
事務局 正宗・深津(国際文献社)
〒162-0801 新宿区山吹町358-5 公益社団法人 日本経営工学会 事務局
TEL:03-5389-6379 FAX:03-3368-2822 E-mail:jima-post@bunken.co.jp
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