公益社団法人日本経営工学会
Last Update: 2020/4/3

VOL.2013-16

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          日本経営工学会 メールマガジン
           2013年8月15日 VOL.2013-16

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■ 目次

平成25年度秋季研究大会のご案内
日本経営工学会論文誌 和文特集号投稿募集のご案内
事業・市場研究部門 第9回日本型MOT研究会 9月14日(土)開催案内

▼ 平成25年度秋季研究大会のご案内 ――――――――――――――――――
                              大会委員会

大会への参加・発表申込はすべて学会ホームページから行うように
なっております.ご注意下さい.

【大会概要】
・会期:平成25年11月16日(土)~11月17日(日)
・会場:日本工業大学
    アクセスは以下のHPをご覧ください.
    http://www.nit.ac.jp/guide/
・組織委員長:正道寺 勉(日本工業大学)
・大会テーマ:「ものづくりと環境経営」
・主催:北関東支部

・事前参加申込手続き:平成25年8月12日(月)~10月18日(金)
 事前参加申込の参加費
  正会員 10,000円,学生会員 5,000円,
  非会員(一般) 13,000円,非会員(学生) 8,000円
  期日までに参加費の支払いを済ませてください.支払いがない場合は
  当日申し込み参加費となります.

 学会当日参加を申し込み場合は参加費は1,000円高くなります.
 (非会員も1,000円高くなります)
  正会員 11,000円,学生会員 6,000円,
  非会員(一般) 14,000円,非会員(学生) 9,000円

 名誉会員の方は,研究発表会参加は無料ですが,ネットワーキング参加の
 場合は参加費2,000円が必要となります.ご理解の程よろしくお願いします.
 なお,ネットワーキング参加費は当日受付でお支払いください.

・発表申込手続き
 発表申込手続きの前に「事前参加申込手続き」が必要となります.

 平成25年8月12日(月)~9月2日(月)
  一般セッション発表者の発表申込期間
  オーガナイズド・セッション発表者個別の発表申込期間

 平成25年8月12日(月)~8月29日(木)
  オーガナイズドセッション(オーガナイザ)登録申込期間
  *企画セッション(主査)登録申込期間
 (*企画セッションとは,支部発表,各種特別セッション,
  セミナーなどを指します.)
・予稿集原稿の投稿手続き
  平成25年8月12日(月)~10月3日(木)
  発表原稿は投稿受付の締め切りまでHPから差し替え可能となっております.

詳細につきましては,HPが随時更新されますので,そちらをご確認ください.
http://www.jimanet.jp/activities/meeting

研究プロジェクト・支部などで,通常の発表の枠外で行事を企画されている
場合は大会委員会までご一報下さい.

▼ 日本経営工学会論文誌 和文特集号投稿募集のご案内 ―――――――――
               日本経営工学会論文誌編集委員会
               委員長     鈴木 淳(高崎経済大学)
               ゲストエディタ 水山 元(青山学院大学)
                       谷口 忠大(立命館大学)

        日本経営工学会論文誌 特集号 和文論文募集
     「集合知メカニズムとコミュニケーション場の設計と応用」

            ~Call for papers~

 日本経営工学会(JIMA)論文誌編集委員会では,特集号企画として,
「集合知メカニズムとコミュニケーション場の設計と応用」に関わる調査研究,
理論・技術,事例研究を幅広く募集いたします.

 1. テーマ:集合知メカニズムとコミュニケーション場の設計と応用
 2. 投稿資格:JIMA会員でなくても投稿可能です.
 3. 投稿〆切:2013年10月末日
 4. 採択通知:2014年前半期頃を予定
 5. 掲載予定号:日本経営工学会論文誌Vol.65, No.3(2014年10月号)
 6. 提出書類:投稿申込書,投稿原稿作成チェックシート,Copyrights
   transfer and page charge agreement form,正原稿および副原稿
   (正原稿から著者名と所属,および謝辞を除いたもの)
 7. 原稿送付先:下記へご郵送またはメールで送付ください.
   学会誌刊行センター 〒113-0032東京都文京区弥生2-4-16
   E-mail k-muro@capj.or.jp (室健次郎)
 8. 投稿規程,投稿書式や掲載料などの詳細情報は論文誌編集委員会の
  HP(http://www.jimanet.jp/journal/journal-of-jima)をご参照ください.

 CFPの詳細は次のURLをご覧ください.
http://www.jimanet.jp/wp-content/uploads/CFP-Collective-Intelligence2013.pdf

▼ 事業・市場研究部門 第9回日本型MOT研究会 9月14日(土)開催案内 ―
           事業・市場研究部門 日本型MOT研究プロジェクト
                           主査 西村 泰一

ストレージ,コンピュータ,ディスプレイ,通信機器,電子デバイス,AV機
器等の自主企画調査,定点観測および個別調査を専門にされている(株)テク
ノシステムリサーチで長年にわたり,デジタルカメラや電子デバイスのリサー
チヤーとしてご活躍の大森鉄男氏を講師に迎え,日本のデジタルカメラ産業の
萌芽から興隆,そして今後の動向に関して講演をしていただきます.
日本企業の強みのひとつである「摺り合わせ型技術」の代表製品としてのデジ
タルカメラの現状と今後を見据えて,その行く末について提言していただくと
ともに,皆さんと一緒に議論したいと思います.
関心のある方は是非ご参加ください.

テーマ:「(仮題)デジタルカメラの過去・現在・未来と日本企業の生き残りの道」
講演者:大森鉄男  (株)テクノシステムリサーチ
内容紹介:
デジタルカメラ分野は,日本が圧倒的な市場シェアを握っている数少ない分野
の一つです.市場全体が成長している中において,昨年度でもコンパクトカメ
ラで約8割,レンズ交換式カメラでは9割を大きく超えるシェアを確保してい
ます.
フィルムカメラからデジタルコンパクトカメラ,レンズ交換式デジタルカメラ
への変遷の中で,日本メーカーは,光学技術の蓄積や,メカニカル部分の知的
財産権やノウハウを有効活用できた事もあり,リーダー的な地位を維持し高め
ることに成功しました.
日本企業の多くが得意としていた『擦り合わせ型』の製造プロセスが十分発揮
できたことも成功要因の一つでした.
ところが,コストダウンを実現するためのODM/OEM化の推進,スマートフォンに
代表される競合製品の登場で,盤石だったはずのデジタルカメラ分野における
日本の優位性が急速に失われていくのではないかと言う危惧があります.
今回は,そのデジタルカメラの萌芽から興隆,そして成熟に向かうであろう業
界動向について,講師の考えを聞き,将来の進むべき道と可能性について活発
な意見交換をしたいと思います.

会場:新宿西口 工学院大学28階第3会議室
会場アクセス: http://www.kogakuin.ac.jp/map/shinjuku/index.html
時間:2013年9月14日(土)13時30分~16時30分 (受付は13時より)
参加費:1,000円(領収書を発行します) ただし要参加事前申込
参加申込:開催日2日前までに,お名前,ご所属,を次のアドレスに要連絡.
         taiichi.nishimura@hoya.com
MOT研究会ホームページ
http://www.geocities.jp/motbukai/

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■ 日本経営工学会メールマガジンは,原則月2回(1日,15日)配信いたします.
なお次号 VOL.2013-17 は 9/3 を配信予定日といたします.

■ 掲載記事について
掲載依頼があった記事については,原則的に投稿をそのまま載せています.詳
細については各記事の投稿者または連絡先へお問い合わせください.

■ 投稿要領について
下記URLをご参照ください.
http://www.jimanet.jp/wp-content/uploads/mailmagagine_post_rules.pdf

■ メール配信停止について
会員情報に基づいて登録されたメールに配信しておりますが,メール配信が不
要な場合は,配信停止の旨を下記までご連絡ください.

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ましても対応できませんので予めご了承ください.
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日本経営工学会 第32期庶務委員会 メールマガジン担当
庶務理事  篠田 心治(成蹊大学)
庶務理事  松林 伸生(慶應大学)
庶務委員長 降籏 徹馬(高千穂大学)
庶務委員  大久保寛基(東京都市大学)
庶務委員  竹本 雅憲(成蹊大学)
庶務委員  西岡 久充(龍谷大学)
庶務委員  平井 裕久(高崎経済大学)
事務局   寺西 紘佑(国際文献社)

〒162-0801 新宿区山吹町358-5 公益社団法人 日本経営工学会 事務局
TEL:03-5389-6379 FAX:03-3368-2822 E-mail:jima-post@bunken.co.jp
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