研究委員会からのお知らせ
研究委員会からのお知らせ（平成22年2月10日）
平成22年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成21年度は研究部会が活動を行っています。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは全員が本学会会員であることを条件とはせず、1/2以上が本学会会員であることと規定しています。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出先：
- 〒169-0075 新宿区高田馬場4-4-19
社団法人 日本経営工学会 事務局
TEL:03-5389-6379 FAX:03-3368-2822
E-mail：jima-post＠bunken.co.jp
- 申請書の提出締切：
- 2010年3月7日（日）
研究委員会からのお知らせ（平成21年3月2日）
平成21年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成20年度は研究部会が活動を行っています。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは全員が本学会会員であることを条件とはせず、1/2以上が本学会会員であることと規定しています。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出先：
- 〒169-0075 新宿区高田馬場4-4-19
社団法人 日本経営工学会 事務局
TEL:03-5389-6379 FAX:03-3368-2822
E-mail：jima-post＠bunken.co.jp
- 申請書の提出締切：
- 2009年3月27日（金）
研究委員会からのお知らせ（平成20年2月18日）
平成19年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成19年度は8研究部会が承認されています。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは1/2以上が本学会会員であることと規定していますが、全員が本学会会員であることを条件とはしていません。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出先：
- 〒162-0041
東京都新宿区早稲田鶴巻町519 洛陽ビル3階
社団法人 日本経営工学会 事務局
中 川 庸 幸
TEL：03-3202-5058/FAX：03-5291-2176
E-mail：office@jimanet.jp
- 申請書の提出締切：
- 2008年3月21日（金）
研究委員会からのお知らせ（平成19年2月9日）
平成19年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成18年度は8研究部会が承認されています。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは1/2以上が本学会会員であることと規定していますが、全員が本学会会員であることを条件とはしていません。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出先：
- 〒162-0041
東京都新宿区早稲田鶴巻町519 洛陽ビル3階
社団法人 日本経営工学会 事務局
中 川 庸 幸
TEL：03-3202-5058/FAX：03-5291-2176
E-mail：office@jimanet.jp
- 申請書の提出締切：
- 2007年3月23日（金）
研究委員会からのお知らせ（平成18年2月6日）
平成18年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成17年度は9研究部会が承認されていま
す。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連
携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは1/2以上が本学会会員で
あることと規定していますが、全員が本学会会員であることを条件とはしてい
ません。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとって
も魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出先：
- 〒162-0041
東京都新宿区早稲田鶴巻町519 洛陽ビル3階
社団法人 日本経営工学会 事務局
中 川 庸 幸
TEL：03-3202-5058/FAX：03-5291-2176
nakagawa@shunkosha.com
- 申請書の提出締切：
- 2006年3月24日（金）
研究委員会からのお知らせ（平成17年2月9日）
平成17年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成16年度は9研究部会が承認されています。研究部会は特定テーマに関する研究の推進のみならず、産学交流・産学連携の貴重な「場」ともなります。研究部会のメンバーは1/2以上が本学会会員であることと規定していますが、全員が本学会会員であることを条件とはしていません。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出締切：
- 2005年3月26日（土）
研究委員会からのお知らせ（平成16年2月5日）
平成16年度の研究部会の新設・継続申請について
日本経営工学会の研究部会として、平成15年度は8研究部会が承認されています。ところで、第27期の黒田会長は「社会と向き合う経営工学」を基本方針とされています。そして産学連携の重要さを指摘されています。研究部会は産学連携・産学交流の貴重な「場」ともなります。事実、企業の方々から「研究部会への参加が勉強になり、魅力的である」との声もあります。研究部会のメンバーは1/2以上が本学会会員であることと規定していますように、全員が本学会員であることを条件としていません。産業界の方で非会員の方にも参加を呼びかけ、産業界の方々にとっても魅力的な研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出締切：
- 2004年3月26日（金）
研究委員会からのお知らせ（平成15年2月17日）
平成15年度の研究部会の新設・継続申請について
平成14年度は7研究部会が承認されていますが、経営工学会の研究活動を益々活性化させるため、平成15年度はさらに研究部会が増えることを期待しています。
- 申請用紙：
- 当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。
- 申請書の提出締切：
- 2003年3月29日
研究委員会からのお知らせ（平成14年1月17日）
１．「研究部会運営細則」の改定について
研究部会活動の活性化を図り、公開性を高めるため、研究委員会では研究部会細則の見直しを進めていましたが、1月12日開催の理事会で改定案が承認されました。ポイントは次の通りです。
- 従来の一律的な補助金支給を排して、活動内容を査定して補助金額を決定する。
- 研究部会の設立・継続申請書に、大会等での研究成果の公表計画・公表実績を記入していただく。
- 研究委員会が活動内容の査定を行い、その査定に基づき、補助金額を理事会で決定する。
- 補助金額は5万円とし、査定によって最高10万円まで認められる。
平成13年度は６研究部会が承認されていますが、次年度からはさらに増えることを、そして研究部会活動が益々活発になり、学会の活性化につながることを期待しています。
改定された「研究部会運営細則」は当学会HPでご覧いただけます。
２．平成14年度の研究部会の新設・継続申請について
| 申請用紙： |
当学会HPの「研究部会運営細則」のページから、「研究部会（設立・継続）申請書」をダウンロードしてご利用下さい。 |
| 申請書の提出締切： |
2002年2月末日 |